メディア掲載

内外ニュース社（東京都千代田区永田町）が編集・発行する週刊『世界と日本』令和8年4月20日号（一面）に、当フォーラム共同代表の河田惠昭関西大学特別任命教授・社会安全研究センター長が執筆した「熊本地震から10年　重要な五つの教訓から学ぶ」と題...

産経新聞 令和8年(2026年)5月8日付け 正論欄より令和8年5月8日の産経新聞正論コラムに、当フォーラム企画委員長である松本尚（ひさし）・日本医科大学特任教授の『転換期迎えたドクターヘリ事業』と題する論考が掲載されましたのでお知らせいた...

産経新聞 令和8年(2026年)4月14日付け 正論欄より令和8年4月14日の産経新聞正論コラムに、当フォーラム事務局長である濱口和久・拓殖大学特任教授・防災教育研究センター長の『熊本地震10年を経た防災力強化』と題する論考が掲載されました...

産経新聞 令和8年(2026年)2月27日付け 正論欄より令和8年（2026年）の今年は、終戦の翌年に発生した昭和南海地震から80年、東日本大震災から15年、熊本地震の発生から10年の節目にあたります。令和8年2月27日の産経新聞正論コラム...

産経新聞 令和8年(2026年)1月16日付け 正論欄より令和8年（2026年）の今年は、終戦の翌年に発生した昭和南海地震から80年、東日本大震災から15年、熊本地震の発生から10年の節目にあたります。また、平成7年1月17日に発生した阪神...

産経新聞 令和7年(2025年)12月16日付け 正論欄より大分市佐賀関で発生した大規模住宅火災や、香港での高層マンション火災など、あらためて火災の恐ろしさを痛感する出来事が相次いでいます。令和7年12月16日の産経新聞正論コラムに、当フォ...

産経新聞 令和7年(2025年)11月5日付け 正論『「稲むらの火」と世界津波の日』より2015年12月の国連総会で制定された毎年11月5日「世界津波の日」にあたり、令和7年11月5日の産経新聞正論コラムに、当フォーラムの事務局長である濱口...

令和7年(2025年)9月17日付け山陽新聞（岡山県）に、当フォーラム共同代表の河田惠昭関西大学特別任命教授・社会安全研究センター長の、山陽時事問題懇談会での講演内容要旨記事「南海トラフ地震の発生に対処する ～防災庁による『相転移』を利用し...

株式会社新建新聞社が運営する、日本で唯一の危機管理とBCPの専門メディア「リスク対策.com」に、当フォーラム事務局長である濱口和久・拓殖大学特任教授・防災教育研究センター長へのインタビュー記事が掲載されました。防災庁、「省庁再編辞さない構...

産経新聞 令和7年(2025年)9月1日付け オピニオン　正論より令和7年9月1日の産経新聞正論コラムに、当フォーラム事務局長である濱口和久・拓殖大学特任教授・防災教育研究センター長の論考が掲載されました。下記の掲載紙面画像またはWeb記事...